明治4年の官国幣社一覧

明治15年（1882）伊弉諾神社（伊弉諾神宮）と海神社の御朱印

神社の社号標や由緒書などに見られる「官幣大社」「県社」「村社」など、一般に旧社格と称される近代社格制度による社格は、明治4年(1871)5月14日の太政官布告「官社以下定額・神 官職制等規則」によって基本が定められました。

この布告では、神社の格を大きく官社（官幣社・国幣社、官国幣社とも呼ばれる）と諸社（府・藩・県社、郷社）に分け（村社は同年7月4日の『郷社定則』で設けられた）、官社として97社を列格しています。

その後、昇格や列格があり、昭和20年（1945）の終戦時には当初の2倍を超える218社が官社に列していました。現在、私たちが認識している官国幣社はこの時点のもので、ネット上でもさまざまなサイトに一覧が掲載されています。しかし、明治4年時点での官国幣社についてはほとんど見ることができません。

どこかに資料がないかと探したところ、国会図書館デジタルコレクションの『明治四年 布告全書五』（https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2938298/30）に同布告の全文が掲載され、官社の一覧もありました。昭和20年時点の一覧と比較すると、社号の変わった神社や角避彦神社のように社格を除かれた神社の名も見え、なかなか興味深い内容となっています。

なお、同布告は『法令全書 明治四年』（https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787951/130）にも掲載されていますが、官社の一覧は同書が刊行された明治20年以前の昇格を反映したものとなっているため、あまり参考にはできません。

近代社格制度成立以前

明治4年の上記太政官布告以前の社格としては、勅祭社・神祇官直支配社・准勅祭社や二十九社があります。

勅祭社・神祇官直支配社

近代社格制度成立以前の勅祭社・神祇官直支配社は、現在に続く明治16年（1883）以降の勅祭社とは別のもので、明治元年（1868）10月、明治天皇が氷川神社を御親祭され、その後勅祭社とされたのが始まりで、同年11月には東京府内および近郊の12社が准勅祭社とされました。明治3年（1870）4月の時点では以下の諸社が挙げられています（『法規分類大全34 社寺門第1 神社第1』による）。ここでは准勅祭社は東京十二社とされています。

■勅祭
・伊勢両宮  ・石清水  ・加茂下上  ・大原野  ・吉田  ・八阪  ・松尾  ・北野  ・平野  ・稲荷  ・梅宮  ・武蔵氷川  ・春日
■直支配
・日吉  ・住吉  ・熱田  ・杵築  ・宇佐  ・阿蘇  ・太宰府  ・豊前英彦山  ・金刀比羅  ・日前國懸  ・熊野三山  ・三輪  ・大倭  ・龍田  ・石上  ・廣瀬  ・摂津廣田  ・諏訪  ・戸隠  ・鹿島  ・香取  ・出雲日御崎  ・出雲熊野  ・白岑  ・鎌倉宮
■東京十二社
・日枝  ・根津  ・芝神明  ・神田  ・白山  ・亀戸  ・品川貴船（※品川の誤りか）・富岡八幡  ・王子  ・赤坂氷川  ・府中六所  ・鷲宮

上記のうち、東京十二社は明治3年（1870）9月に准勅祭社の称を廃され、府県の管轄となります。後に日枝神社が官幣大社、大國魂神社（府中六所）が官幣小社に昇格しました。また、神祇官直支配社のうち熊野三山の新宮・那智、戸隠、白峯、鎌倉宮は明治4年の太政官布告で官社の列に漏れましたが、いずれも後に昇格し、官国幣社となっています。

二十九社

二十九社は明治3年（1870）2月9日の太政官から神祇官への御沙汰『別紙二十九社奉幣祭典後再興ニ付式目委細取調候様 御沙汰候事』に挙げられています。基本的に中世以来の二十二社を踏襲・拡大したもので、大奉幣5社、大祭5社、中奉幣5社、中祭2社、小奉幣5社、小祭7社からなります（『法令全書 明治3年』による）。

■大奉幣
・出雲大社  ・熱田  ・宇佐  ・鹿島  ・香取
■大祭
・賀茂上下  ・一ノ宮氷川  ・石清水  ・春日
■中奉幣
・香椎  ・宗像  ・日吉  ・三輪  ・大和
■中祭
・八坂  ・北野
■小奉幣
・太宰府  ・廣瀬  ・石上  ・廣田  ・住吉
■小祭
・松尾  ・大原野  ・吉田  ・平野  ・稲荷  ・梅宮  ・貴船

これらの29社はいずれも明治4年の時点で官社とされています。二十二社のうち龍田と丹生川上が含まれていませんが、明治4年の太政官布告では官幣大社に列しています。

伊勢の神宮も含まれていませんが、近代社格制度においてと同じく「すべての神社の上にある特別の存在」とされたからでしょう。

明治4年の官国幣社一覧

『明治四年 布告全書 五』（国会図書館デジタルコレクション）

以下の一覧は、国会図書館デジタルコレクションの『明治四年 布告全書 五』の「官社以下定額・神 官職制等規則」に基づいています。社名の表記も同書に従っています。

同布告では社号と国名が記載されているだけですが、わかりやすくするために現在の社号と昭和20年時点での社格（最終社格）を付け加えています。また、それ同布告以前の社格と比較するため、備考欄に二十二社・一宮・勅祭社（勅祭）・神祇官直支配社（直支配）・二十九社（大奉幣・大祭・中奉幣・中祭・小奉幣・小祭）を記載しています。

明治4年時点の官国幣社は官幣社35社（官幣大社29社・官幣中社6社）、国幣社62社（国幣中社45社・国幣小社17社）で、官幣小社・国幣大社は存在していませんでした。

当初の原案では鎌倉宮の官幣小社列格が予定されていたようですが、布告では削除され、明治5年（1872）に国幣小社から昇格した札幌神社（北海道神宮）が初めての官幣小社となります。なお、鎌倉宮は明治6年（1873）官幣中社に列格しました。

国幣大社は、大正4年（1915）国幣中社気多神社（気多大社）・同大山祇神社・同高良神社（高良大社）・県社多度神社（多度大社）が昇格したのが初めてです。

別格官幣社はこの時点では設けられておらず、翌明治5年（1872）湊川神社が初めて列格しました。

また、明治4年の太政官布告の時点で所在地不明とされていた神社もいくつかありました。激しい論争の末、論社がともに列格したり（都々古別神社、二荒山神社）、一社としての扱いになったり（丹生川上神社、大物忌神社）、別に新しく社殿を造営して遷座したり（忌部神社）ということもありましたが、中には角避彦神社のように所在地不明のまま社格を除かれた例もあります。